ADHDの知識と、架空事例への回答を分けて調べる――インドの教員303人への調査

調査を行ったのは、インドのマニパル高等教育アカデミーのJemy M Joseらです。研究チームは2023年12月から2024年6月にかけて、Kerala州のThiruvananthapuram地区にあるVarkalaとAttingalの教員303人から回答を集めました。対象は現地の1〜7年生を教える現職教員で、特別支援教員は含めていません。

研究チームは、政府の学校、補助金を受ける学校、私立学校に分けて学校を抽出しました。質問票には教員の属性に加え、ADHDに関する知識問題、架空の子どもの事例、研修や専門家への紹介などの経験を入れています。教員が何を知っているかと、どのような経験をしてきたかを、別の質問で尋ねる設計です。

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知識問題には、ADHDに関する知識尺度「KADDS」を使いました。論文が説明する質問票は39項目で、症状と診断、治療、原因や経過などの一般情報を扱います。正答を1点、誤答と「分からない」を0点として集計しました。研究チームが正答率60％未満を「知識が低い」と分類したところ、98.7％の教員がこの区分に入りました。これは、この質問票と分類基準による結果です。

一方、架空事例では、ADHDの症状がある子どもの場面を文章で示し、教員がどう捉えるかを尋ねました。ADHDと認識した回答者は108人、35.6％でした。また、子どもに支援が必要だと答えた教員は247人、81.5％でした。

知識問題の正答と、事例から状態を認識する回答は、同じものを測っているわけではありません。病名を答えることと、支援の必要性を感じることも別の問いです。この調査で示されたのは架空事例への回答で、実際の子どもに対する診断の成否ではありません。

教員自身の経験を尋ねた表では、子どものメンタルヘルスに関する正式な研修に参加したことがある教員は46人、15.2％でした。行動上の問題がある児童を把握した経験は168人、専門家へ紹介した経験は115人と報告されています。紹介経験の割合38％は、回答者303人全体を分母にした値です。

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これらの経験に関する質問は、ADHDだけに限定した診断・紹介の記録ではありません。研究チームは、知識問題や架空事例と並べて、教員が子どものメンタルヘルスに関して取ってきた行動を尋ねています。

調査は一時点の質問票によるもので、研修前後の変化や、その後の子どもの学習・生活を追った研究ではありません。知識の正答、事例への回答、研修・紹介の経験を分けて読むと、この調査が教員の理解について何を尋ねたのかが見えてきます。